2024年1月16日更新【就職・転職】

デリヘル店スタッフは【本番行為】を未然に防がなければ…！

デリヘル店での本番行為をスタッフはどう防げばいいのでしょうか。デリヘルでは、店舗型ヘルスと違ってスタッフがそばにいないので、キャストが本番強要をされたらすぐに駆けつけたいもの。どうして本番行為が起きてしまうのか、本番行為があったら店にどのような被害があるのか…未然に防ぐ方法を考えてみましょう。

本番行為がお店にもたらすリスク

売春防止法によってデリヘルもとい、風俗での本番行為は禁止とされています。
（性行為の対価に金銭を受け取る行為、またはそれを斡旋したした場合であり、細かく言うと違法であり犯罪ではない）

デリヘルで売春防止法違反が起こっても、女の子やお客様が罪に問われることはなく、デリヘル店の経営者が処罰を受けます。つまり、デリヘル店が本番行為を斡旋したとして営業停止処分を受けることになってしまいます。

働く女の子も「禁止」だと認識はしているので本番行為をしても黙っていることが多く、明るみに出にくいです。
本番行為は絶対にいけませんが、水面下で行われている全ての本番行為を把握するのは難しいです。だからデリヘル店のスタッフは少しでも未然に防ぐ対策や危険性をゼロにするための心掛けが必要です。

デリヘル店の本番行為には2つのケースがあります。
①お客様から本番を強要されて断れなかったケース
お客様から本番行為を強要されて断れなかったケースなら、女の子から店に話すかもしれません。必ず話すかどうかはわかりません。

②女の子が本番強要に同意したか女の子から本番行為を持ちかけたケース
女の子から持ちかけたケースなら絶対に店には話さないでしょう。クビになるか厳しい処罰を受けるのはわかっていますので。

つまり実際に本番行為があったとしても、その事実を店が知るケースはほとんどないことになります。
そして店側が知ったとしても、わざわざ警察に通報することもないでしょう。通報しても店になんのメリットもないだけでなく営業停止を食らうだけです。

そして恐るべきはその先。
本番強要で女の子がショックを受けて店を辞めてしまうこと、本番行為がデリヘル店にもたらすリスクです。
さらに本番行為をした男性がSNSや掲示板にそのことを書く危険性。女の子やお店の名前を書かなくてもそれを示唆する内容であってもかなり危険です。
女の子が辞めてしまう上に営業も停止されるなど、お店にとって本番行為はデメリットしかありません。

捕まらないかもしれませんが、バレてしまえば営業停止になります。どこで漏れてしまうかもわからないし、バレなくても店の女の子が本番行為をすることで店がマークされる恐れがあります。
スタッフはこういう事態にならないように気をつけなくてはなりません。本番しそうな女の子を事前に察知して本番行為を未然に防ぐのも、スタッフの重要な仕事なのです。

本番が起こる原因

デリヘルで本番行為が起こる原因には「お客様による本番強要」と「女の子がお客様に本番を持ちかけた場合」があります。

まずは「女の子が本番を持ちかけるケース」について原因を探ってみましょう。

本番をするのは、あまり指名やリピートがない女の子に多い傾向があります。
指名やリピート欲しさにやってしまうのです。一度本番をすれば、お客様はまた本番がしたくて指名してくるようになります。また、お客様と交渉して本番を行えば、直に1万円～3万円くらいもらえるのでそれだけ収入を得られます。
こうして指名やリピートを稼ごうという思考になります。また、お客様にすれば本番できる子ならまた指名しに来るという「本番のリスキースパイラル」が生まれます。

指名やリピートがない女の子というのは特にテクニックや接客が不得意な場合が多いです。
サービス内容や気遣いなど、どうすれば上手くできるのかがわからず（または向上心がない）、テクニックも要らない「本番行為」という悪魔の取引に手を出してしまうわけです。

スタッフの事前の対処法

「お客様による本番強要」について原因と対策を探っていきましょう。
原因はもちろん「したいから」ですが、女の子を見て「この子なら押せばイケそう」と思われる場合もあります。これに女の子の責任は一切ありませんので、責めてはいけません。

本番を強要するお客様の言動パターンは以下のとおり。

『他の女の子は本番させてくれたと匂わせる』
『「挿れないとイケないんだよ」などと何度も言う』
『素股中に間違えたふりして挿入しようとする』
『お金を見せて本番行為を要求する』
『半ば強引に本番行為に及ぶ』

など。
女の子には「それらのことをしてきたら注意」と「断ってしつこいようであればお店にヘルプ」をするように促しましょう。
お客様に対しては、全員に「違法であること」と「発覚した場合、かなりの厳罰があること」を認識させることを徹底させます。
お客様に「万が一でも被る具体的な厳罰を想像」させるのがポイントです。